【医療保険が必要ないってほんと？】

医療保険不要論が様々なところで言われています。
また、SNSでも人気のあるトピックとして
視聴回数が延びています。

今回は
１．医療保険がいらないと言われる理由
２．医療保険に入る必要性
３．医療保険に入る必要性の高い人の特徴

を具体的にお話しますので、是非最後まで読み進めてくださいね。

１．医療保険がいらないといわれる理由

医療保険がいらないといわれる理由の一つに

「公的医療保険制度」
「高額療養費制度」
「貯蓄でカバー」

と、言われることが多いです。

具体的にみていきましょう。

 

＜公的医療保険制度の充実＞

日本では国民皆保険制度があり、ほとんどの人が公的医療保険に加入しています。
国内で受けられる入院や手術、投薬などの治療が、
公的医療保険に加入することで、誰でも一定の負担割合（1割～3割*）で医療を受けられる仕組みです。

※要注意
医療給付の対象となるのは保険適用の治療まで
先進医療の技術料や自由診療など一定水準以上の医療を求める場合には、保険適用外のため全額自己負担となる
個室希望時の差額ベッド代や入院中の食事代、医療機関までの交通費は実費

 

公的医療保険制度により自己負担額は3割に抑えられますが、
1回に支払う医療費が高額な場合は、3割負担でも家計を圧迫してしまいかねません。

そんなときには高額療養費制度の利用で負担を軽減できます。

＜高額療養費制度＞
高額療養費制度では、1カ月あたりの保険適用の医療費が自己負担額の上限を超えた場合、
支払った医療費のうち超過分が払い戻されます。
自己負担額の上限は所得に応じて異なります

※要注意
収入が増えると自己負担限度額も増加
治療や入院が長期化するとそのぶん負担は増えます。

＜貯蓄でカバーできるから＞
万が一に備えて公的医療保険の自己負担分を払えるだけの貯蓄をしておくことで、
医療保険に頼らずに対応できる場合があります。

貯蓄に必要な金額は、個人の生活費やライフステージによって異なるので、
いくら貯蓄があれば足りるとは言い切れませんが、

厚生労働省発表の生涯医療費（R2年度）では、
目安として生涯医療費は2,700万円程度と記されていました。

公的医療保険が適用されるので、
実際には2,700万円の3割に相当する810万円が自己負担額になります。

若い世代のうちから、年間数万円程度の医療費がかかる予想です。

810万円を上回る貯蓄があり、
医療費を支払っても家計を圧迫しない人は医療保険の必要性は低いといえます。

※要注意
・貯蓄には限度があること
・年齢によって必要な医療リスクに差があること
・長期間の入院手術には高額な医療費がかかる場合が多い

 

２．医療保険に入る必要性

次に、医療保険に入る必要性についてお話しましょう。

医療保険不要論が論じられていますが、
現在の国民の医療保険の加入率は93.6％です
（※出典：公益財団法人生命保険文化センター 2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査）

入院や治療費を賄える分だけの貯蓄がなければ、医療保険に入る必要があります。
なぜなら、一般的に病気やケガで入院、手術をすると、まとまったお金が必要になるからです。

病気やケガの治療に専念するために個室ベッドを希望する際は、
別途入院日数分の差額ベッド代がかかります。

また、入院や手術後は通院や投薬を継続して行う場合が多く、
単月の治療で終わらないこともあるでしょう。

20代～60代の平均入日数は12日～20日程度
短期入院の場合の自己負担額は16万円～28万円程度。

※出典：公益財団法人生命保険文化センター 2022（令和4）年度生活保障に関する調査

 

そのため、急に20万円程度のお金が必要になったときに、
家計を圧迫してしまうのであれば、
医療保険で備えることも検討のひとつといえるでしょう。

 

※要注意
入院が長期化した場合の自己負担額は、
31日以上で平均30万9,000円、61日以上で平均75万9,000円です。

３．医療保険に入る必要性の高い人の特徴

一般的に病気やケガで入院や手術をすると、
まとまったお金が必要になります。

そのため、以下の特徴にあてはまる方は、
医療保険に加入しておいたほうがいいかもしれません。

医療保険が必要な人の特徴

１．病気やケガの治療費を支払うと家計への負担が大きくなる人
２．健康状態に不安がある人
３．自営業やフリーランスの人

 

１．病気やケガの治療費を支払うと家計への負担が大きくなる人
医療保険が必要な人は病気やケガの治療費を支払うと家計への負担が大きくなる人です。
貯蓄が少ない場合には、公的医療保険制度があっても
先進医療や自由診療などの治療を受けたい場合、医療費が貯蓄を超えてしまうことは多々あります。

 

〇先進医療とは
先進医療とは、
特定の大学病院などで研究や開発が行われ、
実施されている先端医療のうち、厚生労働大臣の承認を受けた医療です。

この先進医療の技術料は、全額自己負担になります。

診察料や検査料、投薬料や入院料などは公的医療保険が適用され、この部分については高額療養費制度の対象です。

〇自由診療とは
自由診療とは、
厚生労働省が承認していない治療や薬を使用する方法です。
先進医療とは異なり、治療費をはじめ診察料や検査料、投薬料や入院料なども含めて全額自己負担となります。

また、自由診療を希望すると3割負担の公的医療保険制度で賄う部分も10割負担となる為、
その診療代は膨大なものとなります。

 

２．健康状態に不安がある人
医療保険が必要な人の特徴2つ目は、健康状態に不安がある人です。
がんや脳卒中の治療には、3割負担で30万円～100万円程度の費用がかかることがあり、
その負担を軽減するためにも医療保険で備えておく必要性が高いといえます。

健康状態に問題がないうちに保険に加入することで、保険料を安く抑えることが可能です。

 

３．自営業やフリーランスの人
医療保険が必要な人の特徴の最後は、自営業やフリーランスの人です。
自営業やフリーランスの人に医療保険が必要な理由は、傷病手当金がないからです。

傷病手当金とは、病気やケガにより働けなくなった場合、
被保険者とその家族の生活を保障するための制度です。

会社員や公務員の場合は、病気やケガが原因で連続して4日以上働けなくなった場合、
給料の3分の2が最大1年6カ月支給されます。

しかし、自営業やフリーランスの人には、このような福利厚生はありません。
突然の病気やケガで働けなくなった場合、収入の喪失や医療費の負担が大きくなります。

傷病手当金のない自営業やフリーランスの人にとって、
医療保険に加入するメリットは大きいといえます。

とはいっても、無駄な医療保険に加入することに
まだまだ抵抗のある方は多いことでしょう。

最近はコストパフォーマンスのよい医療保険がトレンドで
旧型の医療保険からバージョンアップされたものに加入される方も
増えてきました。

家計が苦しい、どうにかして固定費を節約しなくちゃ
そう思った時、よく聞かれるのが
「生命保険料の減額」「医療保険不要論」ですが、

自分の現状に照らし合わせて
賢く吟味する必要性が高い支出のひとつでしょう。

具体的にどんなものが自分に必要かは
最初にお話した貯蓄や現状確認が必要です。

ご希望の方には3回まで無料の個別相談をお引き受けしますので、
お気軽にメッセージくださいね。

女性の為のファイナンシャルプランナー日高叔子